書籍

 

・（分担執筆）平岡俊一、2022、第4部第2章「地域でのコミュニティ・ビジネス推進のための仕組み・体制づくり――滋賀県東近江市の事例から」日本環境学会幹事会編『産官学民コラボレーションによる環境創出』本の泉社．

 

・（共編著）的場信敬・平岡俊一・上園昌武編、2021、『エネルギー自立と持続可能な地域づくり――環境先進国オーストリアに学ぶ』昭和堂

 

・（共著）的場信敬・平岡俊一・豊田陽介・木原浩貴、2018、『エネルギー・ガバナンス――地域の政策・事業を支える社会的基盤』学芸出版社．

 

・（共編著）宮前耕史・平岡俊一・安井智恵・添田祥史編、2017、『持続可能な地域づくりと学校――地域創造型教師のために』ぎょうせい．

 

・（分担執筆）平岡俊一、2017、「地域に根差したNPOによる環境教育活動と子どもの能力形成」、玉井康之・北海道教育大学釧路校教師教育研究会編『子供の“総合的な能力”の育成と生きる力』北樹出版、111-114.

 

・（共著・分担執筆）的場信敬・平岡俊一・豊田陽介・多比良雅美・井上芳恵、2013、「内子町における地域住民のエンパワメントの可能性」阿部大輔・的場信敬編『地域空間の包容力と社会的持続性』日本経済評論社．

 

・（共著）和田武・新川達郎・田浦健朗・平岡俊一・豊田陽介・伊与田昌慶、2011、『地域資源を活かす温暖化対策―自立する地域をめざして』学芸出版社．

 

・（分担執筆）平岡俊一、2010、「日本の環境首都コンテスト」環境法政研究会編『環境キーワード事典』第一法規、1463-1466．

 

・（共編著）和田武・田浦健朗・平岡俊一・豊田陽介編、2007、『市民・地域が進める地球温暖化防止』学芸出版社．

 

 

 

 

学術論文（査読付き）  

 

・平岡俊一、2016、「地域再生可能エネルギー事業における中間支援組織の活動と機能」『環境情報科学学術研究論文集』30、297‐302．

 

・平岡俊一、2014、「環境パートナーシップ組織の今日的意義と停滞化――近畿地方での事例調査から」『人間と環境』40（2）、2-16.

 

・豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資、2014、「多主体連携による政策形成における環境NPOの役割――省エネラベルの制度化を事例として」『日本地域政策研究』12、129-136（研究ノート）.

 

・平岡俊一・豊田陽介・山添史郎・野田浩資、2012、「環境パートナーシップ組織の機能と活動展開プロセス－京都市における「京のアジェンダ21フォーラム」の到達点と課題」『環境経済・政策研究』5（2）、1-13．

 

・平岡俊一、2009、「地方自治体での地球温暖化対策推進に関する基盤・体制整備についての研究―近畿地方の市町村を対象とした調査をもとに」『環境情報科学論文集』23、1-6．

 

・平岡俊一、2007、「市民参加型環境政策形成におけるコーディネーターとしての環境NPO―京都府城陽市の事例から」『ノンプロフィットレビュー』7（1）、13-23．

 

・平岡俊一、2006、「都道府県地球温暖化防止活動推進センターの現状と課題」『環境情報科学』35（2）、53-61（調査報告）．

 

・平岡俊一、2006、「地方自治体における地球温暖化対策に関連する条例の動向と評価」『環境情報科学論文集』20、487-492．

 

・平岡俊一、2005、「地方自治体での地球温暖化対策における市民参加に関する研究－京都府内市町村を対象にした調査をもとに」『環境情報科学論文集』19、217-222．

 

 

 

 

学術論文（紀要・依頼論文等）

 

・平岡俊一・的場信敬、2023、「オーストリアでの気候エネルギー政策分野における専門人材の職能とその獲得・育成」『社会科学研究年報』53、215-222.

 

・平岡俊一、2023、「市民参加と環境NGO／NPO――自治体レベルでの気候変動政策を事例に」『環境情報科学』52（1）、19‐23．

 

・的場信敬・平岡俊一、2022、「エネルギー・ガバナンスを支える人材の共通要素の検討」『社会科学研究年報』52．

 

・平岡俊一・的場信敬、2020、「参加・協働型の持続可能な地域づくり推進のための包括的な促進支援策に関する研究――オーストリアにおけるローカル・アジェンダ21を事例に」『龍谷大学政策学論集』10（1）、15-23．

 

・山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資、2019、「政策提言型環境NPOの会員層と財源志向――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」『京都府立大学学術報告. 公共政策』（11）、23-38．

 

・平岡俊一・的場信敬・木原浩貴・豊田陽介、2019、「オーストリアにおける自治体エネルギー政策を対象にした中間支援活動の推進体制と取り組み――州単位での動向を中心に」『社会科学研究年報』（49）、103-115．

 

・的場信敬・平岡俊一、2018、「地域で「協働」を推進する要素とは――ウイーンにおけるローカル・アジェンダ21の取り組みから」『龍谷政策学論集』7（1・2）、111-117．

 

・平岡俊一・木原浩貴・的場信敬・豊田陽介、2017、「欧州の地域エネルギー政策・事業を支える中間支援組織――ドイツ，オーストリアにおける関連組織の体制構築，活動展開を中心に」『社会科学研究年報』（47）、43-55．

 

・平岡俊一、2017、「環境まちづくり活動の担い手としてのNPO――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラストによる取り組み事例から」『人間と環境』42（1）、24-35．

 

・山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資、2016、「環境NPO会員の入会理由と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」『京都府立大学学術報告. 公共政策』(8), 63-77．

 

・柴田真由子・平岡俊一、2016、「地域の自然環境に対する地元住民の認識変化と保全活動関与のきっかけに関する考察――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラスト関係者へのインタビュー調査から」『ESD・環境教育研究』18、11-21．

 

・的場信敬・平岡俊一・豊田陽介、2015、「自治体主導型の再生可能エネルギー導入――京丹後市を事例に」『社会科学研究年報』（46）、247-254．

 

・平岡俊一、2015、「北海道における「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギ ー導入」促進のための自治体政策と中間支援組織に関する研究」『平成26年度助成研究論文集（一般財団法人北海道開発協会開発調査総合研究所）』、89‐109．

 

・平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦、2015、「「地域協働型」再生可能エネルギー導入の現状と推進のためのガバナンス構築に関する実証的研究」『食生活科学・文化、環境に関する研究助成 研究紀要（公益財団法人アサヒグループ学術振興財団）』28、229-238．

 

・平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵、2014、「地域づくり活動活性化の観点から見た地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の現状――北海道内の市町村を対象にしたアンケート調査の結果から」『釧路論集：北海道教育大学釧路校研究紀要』46、1-8.   

 

・平岡俊一、2014、「北海道教育大学釧路校・地域社会と環境研究室における北海道浜中町をフィールドにした持続可能な地域づくりへの貢献を志向した教育研究活動について――サスティナブルツーリズムをテーマにした調査研究活動（2013年度）の過程」『へき地教育研究』69、73-80.

 

・山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資、2014、「環境NPO会員の社会関係資本と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」『京都府立大学学術報告. 公共政策』6、45-60．

 

・平岡俊一・的場信敬・豊田陽介・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦、2014、「地域づくり型温暖化対策推進のためのパートナーシップ組織の構築に関する考察――愛媛県内子町における実践の成果と課題」『ESD・環境教育研究』16、13-22．

 

・山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資、2013、「環境NPOの会員層と活動の志向性――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」（研究ノート）『京都府立大学学術報告. 公共政策』5、83-93．

 

・平岡俊一、2013、「北海道浜中町における環境まちづくりに関連する地域住民の意識・実践の現状と課題」『北海道教育大学紀要 人文科学・社会科学編』64（1）、1‐10．

 

・平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介、2012、「地域づくり型温暖化対策の現状と展開戦略－愛媛県内子町を事例とした考察」『北海道教育大学紀要 人文・社会科学編』63（1）、9‐24．

 

・松岡紳・豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資、2012、「環境NPO会員の環境意識・活動志向の世代間比較の試み」『福祉社会研究』12、101-112．

 

・平岡俊一・和田武、2005、「地方自治体における市民参加型の地球温暖化対策を推進する仕組みと社会的背景―滋賀県野洲町の事例をもとに」『立命館産業社会論集』41（2）、39-55．

 

・平岡俊一、2005、「地球温暖化対策地域協議会の現状と課題」『立命館産業社会論集』40（4）、107-123．

 

・平岡俊一、2004、「都道府県における温暖化対策の現状と今後の役割－全国都道府県に対するアンケート調査に基づいて」『立命館産業社会論集』39（4）、105-122．

 

・平岡俊一、2003、「地方自治体における温暖化対策の現状と課題－近畿地方の市町村に対するアンケート調査に基づいて」『立命館産業社会論集』39（3）、87-103．

 

 

 

その他

 

・平岡俊一、2023、「オーストリアに学ぶ脱炭素地域づくりの展開とそれを支える基盤づくり」『「小日本」坂の上の雲ミュージアム通信』（45）、14-17.

 

・平岡俊一、2023、「地域主導型再生可能エネルギー事業推進のための担い手・体制――オーストリアでの取り組みから」『季刊 農業と経済 2023年春号』、115-124.

 

・平岡俊一、2021、「オーストリアの中間支援組織――自治体の地域づくりを支えるアドバイザー」『BIOCITY』87、68-75.

 

・平岡俊一、2021、「持続可能な地域づくりにおける中間支援組織――オーストリアと滋賀県東近江市での事例研究から」『日本地域政策研究』26、122-123.

 

・的場信敬・平岡俊一、2020、「オーストリア・ザルツブルク州の持続可能な社会づくり――LA21と中間支援組織による複合的な民主的プロセスの構築」『人間と環境』46（2）、37-42．

 

・平岡俊一・木原浩貴・豊田陽介・的場 信敬、2020、「FEDARENE (European Federation of Agencies and Regions for Energy and the Environment)による欧州域内のエネルギー・エージェンシーを対象にした支援活動」『人間と環境』46（2）、62-65．

 

・平岡俊一、2019、「私の環境学」『滋賀県立大学環境科学部環境科学研究科年報』（23）、30-31．

 

・平岡俊一・的場信敬、2019、「オーストリアの条件不利地域における気候エネルギー政策の展開――ケルンテン州アイゼンカッペル・フェッラッハ村の事例から」『人間と環境』45（2）．

 

・平岡俊一、2017、「エネルギー・チロルによるオーストリア・チロル州での中間支援活動――自治体エネルギー政策に対する支援を中心に」『人間と環境』43（2）、42-46．

 

・平岡俊一、2016、「エネルギー研究所フォーアールベルク――地域エネルギー政策・事業を支える知的基盤」『人間と環境』42（1）、66-69．

 

・平岡俊一、2015、「レポート：北海道における「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギー導入」促進のための自治体政策と中間支援組織に関する研究」『開発こうほう』2015年10月号（通巻627号）、12-17．

 

・添田祥史・宮前耕史・平岡俊一・野村卓・近江正隆・阪野真人、2014、「シンポジウム報告「北海道の自然・教育・まちづくり」」『釧路論集:北海道教育大学釧路校研究紀要』46、17-44．

 

・平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介・多比良雅美・多比良康彦、2014、『持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギー導入事業の評価枠組みと推進方策に関する研究（日本生命財団・平成25年度 若手研究・奨励研究 最終報告書）』．

 

・地域協働型再生可能エネルギー研究プロジェクトチーム・北海道地球温暖化防止活動推進センター（公益財団法人北海道環境財団）、2014、『北海道内市町村における再生可能エネルギー導入施策・事業に関するアンケート調査報告書』．

 

・平岡俊一、2012、「環境パートナーシップ組織「京のアジェンダ21フォーラム」の機能と活動展開プロセス」『2009～2011年度科学研究費補助金基盤研究（C）「ローカルガバナンスの形成過程：多主体連携による環境保全と地域経営」（研究代表者：野田浩資〔京都府立大学〕）報告書』．

 

・平岡俊一・田浦健朗、2009、「COP15の行方と地方自治体における地球温暖化対策の動向と課題」『月刊自治研』51（603）、10-14．

 

・平岡俊一、2008、「地方自治体の地球温暖化対策の到達と推進の課題」『議会と自治体』123、62-70．

 

・平岡俊一、2008、「地方自治体による地球温暖化対策」『地方自治体職員研修』41（7）、29-31．

 

・平岡俊一・田浦健朗、2003、「市民参加による地球温暖化防止条例の策定を目指して－京都市における協働提案プロジェクトの取り組み」『月刊自治研』45（531）、85-90．

 

 

 

 

学会発表（責任発表者としての研究発表のみ）

 

・平岡俊一、2022、「NPO法人まちづくりネット東近江――持続可能な地域づくりを支える社会的基盤」日本環境学会第48回研究発表会企画セッション「持続可能な地域づくりの中間支援機能」（北海学園大学・オンライン）.

 

・平岡俊一、2022、「自治体エネルギー政策を支える中間支援組織の体制・機能――オーストリアの事例から」環境科学会2022年会・シンポジウム「気候変動政策の転換を地域主導で進めるための体制・道具・人材」（オンライン）．

 

・平岡俊一・的場信敬、2022、コミュニティ・ビジネス促進に向けたガバナンス構築に関する研究――滋賀県東近江市を事例に，日本地域政策学会第21回全国研究【宮城】大会（石巻専修大学・オンライン）.

 

・平岡俊一、2021、「自治体での脱炭素政策推進のための体制・基盤強化について」日本環境学会第47回研究発表会・企画セッション「気候非常事態宣言と脱炭素社会の構築」（東海大学・オンライン）.

 

・平岡俊一、2021、「地域密着型中間支援組織の体制・事業の形成に関する研究――NPO法人まちづくりネット東近江の事例から」日本地域政策学会 第20回全国研究【熊本】大会（熊本大学・オンライン）.

 

・平岡俊一、2019、「オーストリアにおける自治体エネルギー政策を対象にした中間支援体制について――州単位での整備状況に注目して」日本地域政策学会 第18回全国研究【群馬】大会（高崎経済大学）．

 

・平岡俊一、2019、「小規模自治体における持続可能な地域づくりの推進を目的にしたローカル・シンクタンク設立に関する研究――下川町ふるさと開発振興公社クラスター推進部の事例から」日本環境学会第45回研究発表会（横浜国立大学）．

 

・平岡俊一、2018、「オーストリアにおけるローカルアジェンダ21の展開動向」日本環境学会第44回研究発表会（三重大学）．

 

・平岡俊一・木原浩貴、2017、「ドイツ・ニーダーザクセン州における地域エネルギー政策分野での中間支援体制の構築について」日本環境学会第43回研究発表会（北海学園大学）．

 

・平岡俊一、2016、「地域再生可能エネルギー事業における中間支援組織の活動と機能」第30回環境情報科学 学術研究論文発表会（日本大学会館）．

 

・平岡俊一、2016、「地域協働型再エネ事業における中間支援組織の活動事例と機能について」日本環境学会第42回研究発表会（東京都市大学横浜キャンパス）．

 

・平岡俊一、2015、「地域づくり型再生可能エネルギー事業における中間支援組織に関する研究」日本環境学会第41回研究発表会　（龍谷大学深草キャンパス））．

 

・平岡俊一、2015、「認定NPO法人「霧多布湿原ナショナルトラスト」と浜中町における環境・地域教育活動」（日本環境教育学会・北海道環境教育研究会・北海道教育大学釧路校ESD推進センター共催公開シンポジウム『地域創造・環境保全と教師・学校の役割』（北海道教育大学札幌駅前サテライトキャンパス））．

 

・平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦、2014、「「地域協働型」再生可能エネルギー導入の現状と推進のためのガバナンス構築に関する実証的研究」（アサヒグループ学術振興財団 2013年度「サスティナブル・社会・経済学部門」研究報告会（アサヒグループ本社ビル））．

 

・平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵、2014、「地域づくり活動活性化の観点から見た地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の現状と課題」（日本環境学会第40回研究発表会（東京農工大学））．

 

・平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介・多比良雅美・多比良康彦、2013、「地域づくり型温暖化対策推進のためのパートナーシップ組織の構築に関する考察－愛媛県内子町における実践の成果と課題」（日本環境学会第39回研究発表会（広島大学））．

 

・平岡俊一、2012、「環境パートナーシップ組織の活動停滞化の実態と要因に関する考察」（2012年度日本協働政策学会大会(拓殖大学））．

 

・平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介・多比良雅美、2012、「多主体連携による地域づくり型温暖化対策推進に向けた基盤・体制の整備について－愛媛県内子町における実践をもとにした考察」（日本環境学会第38回研究発表会(別府大学））．

 

・平岡俊一、2011、「地域づくり・地域活性化を視野に入れた地球温暖化対策の必要性、現状と課題」（日本公共政策学会2011年度研究大会（北海学園大学））．

 

・平岡俊一、2010、「地方自治体における地球温暖化対策条例の制定の動向と課題」（日本環境学会第36回研究発表会(横浜国立大学））．

 

・平岡俊一・豊田陽介・山添史郎・野田浩資、2009、「環境パートナーシップ組織としての「京のアジェンダ21フォーラム」の課題－京都市における地球温暖化防止活動とローカルガバナンス（2）－」（第40回環境社会学会大会自由報告（京都教育大学））．

 

・平岡俊一、2009、「地方自治体での地球温暖化対策推進に関する基盤・体制整備についての研究－近畿地方の市町村を対象にしたアンケート調査をもとに－」（環境情報科学センター第23回環境研究発表会（日本大学））．

 

・平岡俊一、2009、「地方自治体における地球温暖化対策推進に関する基盤・体制整備の状況について」（日本環境学会第35回研究発表会（立命館大学））．

 

・平岡俊一、2006、「地方自治体における地球温暖化対策に関連する条例の動向と評価」（環境情報科学センター第20回環境研究発表会（日本大学））．

 

・平岡俊一、2005、「地方自治体での地球温暖化対策における市民参加に関する研究－京都府内市町村を対象にした調査をもとに－」（環境情報科学センター第19回環境研究発表会（日本大学））．

 

・平岡俊一、2005、「都道府県地球温暖化防止活動推進センターの活動の現状と課題」（日本環境学会第31回研究発表会（北海学園大学））．

 

・平岡俊一、2004、「市民参加型環境政策形成におけるコーディネーターとしての環境NPO－京都府城陽市の事例をもとに－」（環境社会学会第29回セミナー自由報告（滋賀県守山市））．

 

・平岡俊一、2003、「都道府県における温暖化対策の現状と課題－全国都道府県を対象にしたアンケート調査をもとに－」（日本環境学会第29回研究発表会（新潟大学））．

 

・平岡俊一、2003、「基礎自治体における温暖化対策の現状と課題－近畿地方の市町村を対象にしたアンケート調査をもとに－」（日本環境学会第29回研究発表会（新潟大学））．

 

・平岡俊一・和田武、2002、「地方自治体における市民参加による温暖化対策事例の研究－京都府城陽市、滋賀県野洲町の事例を中心に－」（日本環境学会第28回研究発表会（大阪市立大学））．

 

 

 

 

外部研究資金

 

・科研費・基盤研究（B）（研究分担者）「地域創造型教育ガバナンスの構築と教職員の職能開発に関する学際的研究」（2021年4月～）．

 

・科研費・基盤研究（C）（研究分担者）「持続可能な地域社会の再帰的構成：制度発展としての環境ガバナンスの創出・成熟過程」（2021年4月～）．

 

・科研費・基盤研究（C）（研究分担者）「脱炭素社会に向けた市民の選択変化：地域エネルギー事業体の役割に関する国際比較研究」（2021年4月～）．

 

・科研費・基盤研究（C）（研究代表者）「自治体エネルギー政策を支える中間支援組織の体制整備と機能強化に関する研究」（2018年4月～）

 

・科研費・基盤研究（C）（研究分担者）「地域再生可能エネルギー事業を支える社会的基盤：人材、資金、支援制度の包括的整備」（2016年4月～19年3月）

 

・科研費・基盤研究（C）（研究分担者）「地域とともにある学校づくりの実質化と地域人材育成に関する調査研究」（2016年4月～19年3月）

 

・科研費・基盤研究（C）（研究分担者）「持続可能な地域づくりに向けた学校内外における協働体制の構築過程に関する調査研究」（2016年4月～19年3月）

 

・科研費・若手研究（B）（研究代表者）「「地域協働型」再生可能エネルギー事業推進のための中間支援システムに関する研究」 （2015年4月～18年3月）

 

・龍谷大学社会科学研究所・共同研究（研究分担者）「持続可能な地域づくりに資する地域協働型再生可能エネルギー導入推進のためのガバナンス構築に関する研究」（2015年4月～17年3月）

　

・一般財団法人北海道開発協会 開発調査総合研究所・平成26年度研究助成（研究代表者）「北海道における「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギー導入」促進のための自治体政策と中間支援組織に関する研究」（2014年4月～15年3月）

 

・科研費・基盤研究(C)（研究分担者）「多主体連携による持続可能な地域社会経営――共創型環境ガバナンスの構築過程の検証」（2014年4月～）

 

・科研費・基盤研究（B）（研究分担者）「学力困難地域における学校・家庭・地域を通じた総合的な学力向上推進方策に関する研究」（2014年4月～）

 

・日本生命財団環境問題研究助成・平成25年度若手研究・奨励研究（研究代表者）「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギー導入事業の評価枠組みと推進方策に関する研究 」（2013年10月～14年9月）

 

・科研費・基盤研究（C)（研究分担者）「地域再生における教師の役割と実践の成立条件―「地域創造型教師」の養成に向けて」（2013年4月～）

 

・アサヒグループ学術振興財団2013年度研究助成（研究代表者）「「地域協働型」再生可能エネルギー導入の現状と推進のためのガバナンス構築に関する実証的研究」（2013年3月～14年3月）

 

・日本証券奨学財団平成23年度(第38回)研究調査助成（研究分担者）「地域社会における環境パートナーシップ組織の構造と動態に関する実証的研究」（2011年12月～13年3月）

 

・科研費・基盤研究（C)（研究分担者）「ローカルガバナンスの形成過程―多主体連携による環境保全と地域経営 」（2011年4月～12年3月）